コンテナ型データセンターとは？メリット・デメリットや導入事例を解説

データセンターの新設・増設を検討するなかで、「コンテナ型データセンター」に注目している開発担当者や建設・設計担当者の方も増えています。工場で組み立てた設備をそのまま運んで設置できるため、短期間かつ柔軟にインフラを構築できる点が大きな魅力です。ただし実際には「置くだけ」で済むわけではなく、高価なサーバーを守る環境づくりや、立地・搭載機器に合わせたカスタマイズが必要になる場面も少なくありません。

本記事では、コンテナ型データセンターの仕組みや従来のビル型との違いから、導入のメリット、導入時に必要となるカスタマイズ・環境対策、自社に適しているかを見極める判断基準までを体系的に解説します。

この記事は、東証プライム市場上場企業として、三菱電機をはじめ400社以上の製品を取り扱い、「データセンターの設備」もご提供する株式会社カナデンの知見とノウハウを元に解説しています。

コンテナ型データセンターとは？

コンテナ型データセンターは、特定の用途に向けて効率的に設計された新しい形態のITインフラ設備です。ここでは、その基本的な定義や従来型との違いについて解説していきます。

コンテナ型データセンターの定義と仕組み

コンテナ型データセンターとは、輸送用のコンテナやそれに似た専用のモジュール筐体の内部に、データセンターに必要な設備をすべて収容したシステムのことです。内部にはサーバーを収納するラックをはじめ、電源設備、冷却システム、消火設備、セキュリティ機器などが一体化して組み込まれています。必要な機能がひとつの箱の中に集約され、独立した小さなデータセンターとして機能する点が特徴です。工場であらかじめ組み立てとテストを済ませた状態で出荷されるため、現地に到着してからは最小限の作業で稼働を開始できるとされます。

従来のビル型データセンターとの違い

ビル型データセンターとコンテナ型データセンターの違いは、以下のように整理できます。

ビル型データセンター

• サーバーを安全に稼働させるため、専用の建物を一から設計・建設する方式
• 建築法上の建築物なので建築確認申請が必要（審査に数か月かかる）
• 広大な土地や電力を確保し、堅牢な建築物を数年がかりで作り上げる
• 長期的な運用を前提とした大規模なデータ集約に向く
• 将来の需要を見越して、初期段階で大きな建物を準備する必要がある

コンテナ型データセンター

• 建物を新築せず、完成したモジュールを運搬して設置するアプローチ
• 一定の要件を満たすことで、建築法上の建築物に該当しないので、建築確認申請が不要（または大幅に簡略化）になる
• 現地での建設工事を大きく省略でき、環境への影響も抑えやすい
• 現状必要な分だけを導入できる

上記のように、インフラ構築に対するアプローチの違いがあります。

特に、通常のデータセンター（ビル型）を建設する場合、着工前に数ヶ月におよぶ「建築確認申請」の審査を通過する必要があります。しかし、コンテナ型データセンターの場合、国土交通省の指針に基づき「内部に人が立ち入らない無人運用」「コンテナを2段3段と重ねない」といった特定の条件を満たすことで、建築物ではなく「機器・設備」として扱われます。これにより、時間のかかる建築確認申請の手続きが不要（または大幅に簡略化）となるため、工場で製造したコンテナを現地に運んで設置するだけで、数ヶ月というスピードでデータセンターを開設することが可能です。

なぜ今コンテナ型データセンターが注目されているのか

近年、ビジネス環境における急速なデジタル化や生成AIの普及により、企業が処理するデータ量は急速に増加しているとされます。増え続けるデータを処理するためには、より短期間で柔軟にインフラを拡張できる手段が求められており、解決策として期待されているのがコンテナ型です。さらに、地震などの自然災害に対する企業のBCP（事業継続計画）対策の一環としても関心が高まっています。IoT技術の進展に伴い、データが発生する場所の近くで処理を行うエッジコンピューティングの需要も伸びています。設置場所を選ばず迅速に稼働できるコンテナ型データセンターは、多くの企業にとって有力な選択肢になりつつあると言えるでしょう。

コンテナ型データセンターを導入するメリット

コンテナ型データセンターの導入には、工期の短縮やコスト削減など多くの利点があると考えられます。ここでは、具体的なメリットについて詳しく見ていきます。

メリット1：工期を大幅に短縮できる

コンテナ型データセンターは、工場であらかじめ必要な機器の組み込みや配線、システムテストを行った状態で出荷されます。現地での作業は基礎工事や電源、通信ケーブルの接続などに限定され、現場での負担が軽減されると考えられます。専用の建物を建設するビル型の場合は、設計から稼働までに数年単位の時間がかかることも珍しくありません。しかし、コンテナ型であれば数ヶ月で運用を開始できるケースが多く、ビジネスの変化に素早く対応できるでしょう。短期間で稼働を始められる点は、急なプロジェクトの立ち上げや新しいサービスのリリースに向けてインフラを整えたい企業にとって、大きな魅力となり得ます。

メリット2：導入・運用コストを最適化できる

専用の建物を一から建設するビル型と比較して、コンテナ型は建築にかかる初期費用を抑えられるとされます。現在必要なサーバーの規模に合わせてひとつのコンテナから導入できるため、過剰な設備投資を防げるのも利点でしょう。運用面においても、コンテナの内部は冷却効率が高まるように緻密に計算された設計となっています。狭い空間を効率よく冷やす仕組みが整っているため、電力消費を抑えやすく、長期的なランニングコストの削減にもつながりやすい構造と言われています。事業の成長に合わせて後からコンテナを追加する形をとれるため、予算の計画も立てやすくなるはずです。初期の負担と継続的なコストの両面をコントロールしやすい点が特徴です。

メリット3：設置場所が自由で移設も比較的簡単にできる

コンテナという規格化された形状を持つため、屋外の空きスペースや工場の駐車場など、さまざまな場所に設置できる利点があります。土地の有効活用につながるだけでなく、既存の建物の内部にスペースがない場合でもインフラを拡張しやすい点も魅力です。一度設置した後でも、コンテナごと別の場所へトラックで輸送して移設できます。事業所の移転や工場の再編といった企業側の環境変化が起きた際にも、データセンターの設備をそのまま引き継げる点は、利用者にとって心強いと言えるでしょう。場所に縛られずにITインフラを運用できる柔軟性は、先行きが予測しにくい現代のビジネス環境において大きな強みになると考えられます。

コンテナ型データセンターで必要になるカスタマイズと環境対策

コンテナ型は「完成品を置くだけ」と語られがちですが、実際にはサーバーを安全に動かすための環境づくりや、立地・搭載機器に合わせたカスタマイズが必要になる場面も少なくありません。メリットが多いのは事実である一方で、導入前に押さえておきたいポイントを解説します。

高価で環境に弱いサーバーを守る断熱・空調設計

データセンターに収容するサーバーは非常に高価であるうえ、温度や湿度の変化、結露などに弱い精密機器です。金属製のコンテナは外気温の影響を受けやすいため、「箱にサーバーを入れれば動く」というものではなく、内部をサーバーに適した温度・湿度に保つ断熱・空調・湿度管理の設計が欠かせません。断熱が不十分だと、夏場の高温や冬場の結露が故障の原因になりかねず、高価な機器を損なうリスクもあります。安定稼働のためには、コンテナ内の環境をどこまで作り込むかが重要なポイントになると言えるでしょう。

立地の気候に合わせたコンテナ選定と対策

コンテナ型は屋外に設置されることが多いため、設置する土地の気候に合わせて、仕様の選定や対策を行う必要があります。夏の直射日光による内部温度の上昇や、台風・豪雨に対する防水はもちろん、海に近い地域では塩害対策、寒冷地では雪や凍結への対策が求められます。同じ製品をどこにでも置けばよいわけではなく、立地条件に応じて断熱・空調能力や筐体の仕様を選び、必要な対策を組み合わせることが安定稼働につながります。屋外設置では、関係者以外が近づけないようフェンスや監視カメラを設けるなど、物理的なセキュリティ対策も併せて計画しておきましょう。

搭載するラックに合わせたコンテナサイズの設計

コンテナ内に収めるサーバーラックには、高さ・奥行き・幅などさまざまなサイズがあり、搭載する機器によって必要なスペースや配線・冷却の取り回しも変わります。あらかじめ決まった箱にラックを押し込むのではなく、使用するラックのサイズや本数に合わせて、コンテナのサイズやレイアウトを設計することが大切です。ここが合っていないと、収容効率が落ちたり、増設や保守の作業がしにくくなったりします。また、1つのコンテナに収容できる量には物理的な上限があるため、将来の拡張も見据えて、搭載機器とコンテナ仕様を早い段階からすり合わせておきましょう。大規模化する場合は、コンテナの増設やビル型との併用・比較も検討します。

コンテナ上のソーラーパネルは発電より「日よけ」に期待

電力コスト削減の観点から、コンテナの屋根にソーラーパネルを設置する例もあります。ただし、データセンターの消費電力は非常に大きいため、屋根に載る程度のソーラーパネルで発電できる電力量は、必要量に対して全く足りないのが実情です。一方で、パネルが直射日光を遮る「日よけ」として働き、コンテナ内部の温度上昇や空調負荷を抑える効果は期待できます。発電量そのものよりも、遮熱による省エネ・環境対策の一手として捉えるのが現実的でしょう。

コンテナ型は、断熱・空調などの環境づくりや、立地・搭載機器に合わせたカスタマイズが導入の成否を左右します。自社に最適な設備に迷った時にはカナデンにお任せください。メーカーやパートナー企業とも連携し、ソリューションのご提案をいたします。構想段階からぜひ一度お声がけください。

コンテナ型データセンターを導入するかの判断基準

データセンターの開発担当者やファシリティ担当者がコンテナ型データセンターの導入を検討する際には、自社のビジネス課題や経営方針に合致しているかを冷静に判断する必要があります。ここでは、コンテナ型データセンター導入の意思決定に必要な判断基準をご紹介します。

データセンター運用コストを試算する

コンテナ型データセンターの導入を判断する際、最初に検証すべきなのがデータセンター運用コストです。現在、オフィスのサーバー室でインフラを運用している、あるいはビル型のデータセンターを借りて（または自社で）運用している場合、施設の冷却、電力供給、スペース維持などに多額の費用がかかっている可能性があります。こうした現在のインフラ保守管理費や維持費が経営課題となっている事業者では、コンテナ型の導入がコスト削減につながるケースがあります。

コンテナ型は工場でインフラ設備まで一体的に構築されるモジュール設計のため、高額な専用ビルを建設したり、既存の建物を大規模に増築・改修したりすることなく、屋外の空きスペースを活用してインフラを構築でき、初期投資を大幅に抑制できます。また、電力効率（PUE）に優れた設計が多く、ランニングコスト（電気代など）の削減にも直結しやすい点が大きな魅力です。

急速な業務拡張に対応する柔軟性が必要であるか

ITビジネスの急速な成長やAIモデルの導入にともない、データセンターの電力容量やラック数の拡張が即座に求められる環境では、コンテナ型データセンターの優位性が際立ちます。

従来のビル型データセンターでは、フロアや建物の拡張（増築）が必要になった場合、大規模な建築工事や電気・空調設備の追加改修が必要となり、稼働までに数年単位のリードタイムを要することが珍しくありません。一方、コンテナ型であれば、工場で組み立てられたコンテナユニットを現地に搬入して既存インフラとドッキングさせるだけで、わずか数ヶ月で計算能力を拡張できます。

また、将来的なプロジェクトの終了や拠点の再編時には、ユニット単位で撤去・別拠点への移設ができるため、資産の無駄を最小限に抑えられる点も開発担当者にとって大きなメリットです。データ処理量が急増している企業や、将来の需要予測が難しい新規事業を立ち上げる事業者にとって、この柔軟性はコンテナ型を採用する強力な判断基準となります。

業界固有のセキュリティ要件やBCP（事業継続計画）の基準を満たせるか

金融機関や公的機関、医療機関など、極めて高度なセキュリティやコンプライアンス要件が求められる業界では、コンテナ型データセンターの導入適性を慎重に検証する必要があります。

コンテナ型であっても、生体認証や強固な監視システムを備えた製品は増えていますが、「外壁の物理的な堅牢性（防爆・防侵入）」や「業界特有の安全対策基準」をクリアできるかが選定の分かれ目となります。

一方、災害対策の観点では、コンテナ型ならではの機動性が大きなメリットをもたらします。水害や地震などのハザードマップを避けた安全な地域（郊外の高台など）へ、建物を建てることなく短期間で新設できるほか、万が一の広域災害時には、被災を免れた別の拠点へコンテナごと設備を移設・事業継続を図るといった長期的なリスク分散戦略が可能になります。自社が準拠すべきデータ保護基準と、地域特性に基づくリスクシナリオを整理したうえで、コンテナ型のスペックが要件を満たせるかを評価することが重要です。

運用体制と管理スキルの準備状況は十分であるか

コンテナ型データセンターを導入し、その性能を長期にわたり引き出すには、「ITインフラ」と「電気・空調・物理セキュリティ」といった設備側の運用体制をどう再構築するかが重要な鍵となります。コンテナ型は、ビル型のように管理員が24時間常駐する運用ではなく、「無人かつ遠隔での統合管理・監視」が基本となります。そのため、電力・温湿度・冷却液の遠隔監視、万が一の漏水や停電、不正侵入の一次対応などの運用プロセスの設計とスキルセットが求められます。

社内にこうしたファシリティ管理や遠隔監視のノウハウを持つ人材が不足している場合は、ベンダーの24時間リモート監視サービスや、アウトソーシングの活用が必須となります。外部パートナーとの連携にはランニングコストが発生するため、初期投資だけでなく、これら運用外注費を含めたトータルコストでの判断が必要です。既存のインフラ運用チームのスキルセット、必要なトレーニング期間、あるいはアウトソーシングの予算枠を事前に入念に検証しておくことが、現実的な導入判断へのファーストステップとなります。

導入・撤去にかかる期間と手続きに対応できるか

コンテナ型データセンターは、ビル型に比べて工期を圧倒的に短縮できるものの、発注から稼働にいたる「受電容量の確保」や「各種法的手続き」のタイムラインを正確に見極める必要があります。現地にコンテナモジュールが到着してから稼働するまでの期間は短いですが、その前段階として開発担当者は様々な調整・手続きを進めなければなりません。

さらに、将来的なプロジェクト終了にともなう撤去の際にも、単なる機材の撤去だけでなく、インフラの解約手続きや基礎コンクリートの解体といった原状回復コスト・期間を視野に入れておくことが求められます。自社のプロジェクトマネジメント能力、土木・電気インフラ側のリードタイム、および事業スケジュールを総合的に評価し、実現可能な導入計画であるかを事前に見極めることが重要です。

コンテナ型データセンター構築に役立つ製品8選

コンテナ型データセンターを実際に構築・運用するには、電源・冷却・セキュリティ・管理ソフトといった多面的な設備の選定が欠かせません。ここでは、自社環境に合わせて柔軟に組み合わせられる製品を8つご紹介します。

データセンターインフラ管理システム『garmit』

データセンターインフラ管理システム『garmit』は、データセンターファシリティの状態監視や資産管理を包括的に行う国産のデータセンターインフラ管理システムです。データセンターインフラ管理システムは、サーバーや電源、空調などの設備状況を一元的に可視化し、運用判断を支える役割を担う製品です。属人化しがちな運用業務をシステム化したい現場で活用いただけます。

本製品はWEBブラウザですべての画面機能を提供するため、遠隔監視が可能です。 データセンターインフラに習熟したエンジニアによるサポートも受けられます。

トップランナー変圧器（油入変圧器・モールド変圧器）

変圧器（トランス）は、データセンターに供給される高圧電力を、IT機器が使用できる電圧に変換する電源設備です。データセンターのように大容量電力を扱う施設では、安定供給を支える基幹設備の一つとなります。サーバーの安定稼働と同時に施設全体の省エネ（PUEの低減）も常に求められるデータセンターにはダイヘンのトップランナー変圧器（油入変圧器・モールド変圧器）がおすすめです。本シリーズは、2026年度から適用されるさらに高い省エネ性能を求める省エネ法の「第三次判断基準」に適合しています。

三相無停電電源装置（UPS）『Galaxy VS』

『Galaxy VS』は、高効率・モジュール型の三相無停電電源装置（UPS）で、重要なITサーバーや産業分野の負荷を停電から守ります。三相無停電電源装置は、停電や瞬時電圧低下時にバッテリーから電力を供給し、サーバーの予期せぬダウンを防ぐ設備です。BCP対策が求められるシステム保護に欠かせない存在とされます。

本製品は10-75kW（208V）／20-150kW（400V）の幅広い容量帯に対応し、パワーモジュールをN+1内部冗長構成とすることで高い可用性を実現します。鉛電池に加えリチウムイオンバッテリーも選択でき、従来よりも長時間のバックアップが期待できる点も魅力です。

サーバーラック・キャビネット商品

サーバーラック・キャビネット商品は、データセンターのサーバー収容に欠かせない多様なラックを揃えた製品群です。

サーバーラックは、サーバー機器を効率的に集積・冷却・保守するための筐体で、ケーブル管理や耐震性など運用面の基盤を担います。データセンター内部の限られた空間を有効活用したい場面で重要な役割を果たすでしょう。

同社のラインアップには、19インチラックやシステムラック、サーバーラック、キャビネット製品が揃います。設置スペースや搭載機器に合わせて選定できるため、コンテナ型データセンターのモジュール構成にも柔軟に対応できると考えられます。

バッテリレス漏水センサ

バッテリレス漏水センサは、電源不要で水漏れを検知します。センサリボンに織り込まれた金属電極が水に濡れることで微弱な電流を発生させ発電し、漏水検知信号を蓄電・昇圧して無線発信します。

漏水センサは、水を嫌う設備の周辺に設置し、水漏れを早期に検知して被害拡大を防ぐ役割を担います。電源不要でバッテリーや電源、通信配線の敷設工事が不要です。取り付けが簡単なため、コンテナ型データセンターのサーバールームや配管周り、屋外設置や既存施設での後付け運用にも重宝されるでしょう。

室外機集団設置用ショートサーキット防止システム『エアシェード』

室外機集団設置用ショートサーキット防止システム『エアシェード』は、ビル用マルチエアコンやチラーの室外機を狭いスペースに並べるときに取り付けるとショートサーキットを防止できるシステムです。

狭いスペースに室外機を並べていると、吹き出された熱風が隣の室外機の吸込口に吸い込まれ、冷房が効かなくなる、電気代が高くなる、室外機が停止するというショートサーキット問題が起きてしまうことがあります。

本製品は夏場の消費電力量を5〜13%程度削減します^※。散水設備と比べてランニングコスト0円というメリットがあり、大掛かりな工事も不要です。室外機の省スペース設置に貢献するため、コンテナ型データセンターの省エネ運用に役立つでしょう。

※：記載の消費電力削減は株式会社ヤブシタの実験結果を基にしております。

二流体加湿器『TMfog』

二流体加湿器『TMfog』は、非常に細かい「濡れない霧」を生成することで、周囲を濡らすことなく優れた到達性と拡散性を実現する省エネルギー型の二流体加湿器です。サーバールームの低湿度環境を補正し、静電気の発生や機器の不具合リスクを抑える役割を担います。加湿に伴う電力負荷を低く抑えられるため、省エネと安定運用を両立したい高密度データセンターでの加湿対策に適しています。

※：設置条件により効果は変動します

指紋認証センサー搭載ICカード型セキュリティキー

指紋認証センサー搭載ICカード型セキュリティキーは、カード自体に高精度な指紋センサを搭載し、カード上のセンサに正しい指紋を置いている間だけ、ICカードとして機能するセキュリティカードです。無人運用や遠隔管理が多くなるコンテナ型データセンターにおいて、サーバーやネットワーク機器へのアクセス時、およびコンテナ出入り口の「なりすまし」や「鍵の紛失・盗難による不正侵入」のリスクを低減します。設備側に高価な生体認証装置を設置することなく、カードの配布で多要素認証環境を構築できるため、限られたスペースとコストでセキュリティを担保したいコンテナ型データセンターの運用に適しています。

まとめ

この記事の要点をまとめます。

自社のデータセンター活用の目的を明確にして、最適なデータセンターの計画を進めてください。

コンテナ型データセンターは、断熱・冷却などの設備や、立地・搭載機器に合わせたカスタマイズが導入の成否を左右します。自社に最適な構成を迷った時には、カナデンにご相談ください。長年のビル設備事業の経験やメーカー・エンジニアリング会社などのパートナー企業と連携してソリューションをご提案いたします。