デジタルサイネージとは？モニターとの違いや導入メリット・広告効果をわかりやすく解説

公開日：2025.10.24 

従来の看板やポスターに代わる情報発信の手段として、デジタルサイネージが注目されています。デジタルサイネージとモニターの違いや、導入メリットについて気になっていた方も多いのではないでしょうか。

この記事では、デジタルサイネージの主な種類や活用されている場所、導入するメリットについてわかりやすく解説しています。デジタルサイネージを設置する際の注意点や、広告効果を高めるためのポイントもまとめていますので、ぜひ参考にしてください。

デジタルサイネージとは

はじめに、そもそも「デジタルサイネージ」とはどのようなものか、主な種類やモニターとの違いについて確認しておきましょう。

電子的な表示機器による情報発信メディアの総称

デジタルサイネージ（Digital Signage）は、ディスプレイやタッチディスプレイといった表示機器で情報を発信するメディアの総称です。商業施設や公共施設にディスプレイを設置し、映像や静止画を表示して情報を伝える仕組みのことを指します。

ディスプレイを使用することで、通行する人々に最新情報をリアルタイムで伝えられる点が大きな特徴です。従来の看板やポスターに代わる情報伝達の手段として、広く活用されています。

デジタルサイネージとモニターの違い

デジタルサイネージとモニターの違いとして、「画質」「設置方法」「管理方法」の3点が挙げられます。

画質の違い

デジタルサイネージには、環境光センサーが内蔵されているものが多く見られます。周囲の明るさに合わせて輝度（画面の明るさ）が自動調整される点が特徴です。また、視野角（正面以外の角度から見た場合の視認性）が広く、多方向から情報を確認しやすくなっています。

設置方法の違い

デジタルサイネージには、横置きと縦置きの両方に対応しているモデルが多く見られます。一般的なモニターは横置きを想定して設計されているものが多く、縦置きに対応しているモデルは限定的です。

管理方法の違い

デジタルサイネージは遠隔管理に対応しているモデルも多く提供されています。複数のデジタルサイネージを1台のパソコンやクラウドシステムで管理できる点が特徴です。一方、モニターはパソコンなどに接続して利用することを想定して設計されているケースが多いという違いがあります。

デジタルサイネージの仕組みや導入の流れは次の記事で詳しく解説していますので、あわせてご参照ください。

▶デジタルサイネージの仕組みと活用メリット、導入の流れをわかりやすく解説

デジタルサイネージの種類

デジタルサイネージの主な種類として、次の4種類が挙げられます。

• スタンドアロン型：USBメモリなどの記憶媒体を差し込んで使用するタイプ
• ネットワーク配信型：有線LANやWi-Fiを通じて映像を表示するタイプ
• クラウド型：表示する映像をクラウドシステムで制御するタイプ
• インタラクティブ型：ユーザーによる操作に対応しているタイプ

それぞれの詳細については次の記事で解説していますので、あわせてご確認ください。

▶デジタルサイネージの種類と特徴・選び方をわかりやすく解説

デジタルサイネージが活用されている場所

デジタルサイネージは幅広い場所で活用されています。ここでは、具体的な活用シーンの例を見ていきましょう。

商業施設

スーパーやショッピングモールなどの商業施設では、季節や時間帯ごとのキャンペーン情報を伝えたり、フロアマップなどの案内を表示したりする用途でデジタルサイネージが活用されています。リアルタイムで最新情報を伝えられるほか、ユーザーが知りたい情報を効率よく見つけられる点がメリットです。

【製品例】

工場

工場内でもデジタルサイネージが活用されています。従業員が通行する場所や休憩スペースなどに設置することで、周知したい情報を共有できるからです。工程上の注意点を随時更新したり、時間帯や季節によって表示内容を変えたりできるため、必要な情報を手軽に周知したい場合に便利なツールといえます。

【製品例】

医療機関

医療機関では、順番待ちの案内や検査プランなどの告知にデジタルサイネージが活用されています。インタラクティブ型のデジタルサイネージであれば、患者が求める情報に応じて表示内容が変わるため、知りたい情報を効率よく得られる点がメリットです。

【製品例】

交通機関

駅や空港といった交通機関においても、デジタルサイネージが活用されているのを多く見かけるようになりました。運行情報のほか、振替輸送や災害情報の案内、キャンペーン情報などを随時配信できるため、掲示物を貼り替える手間をかけることなく利用客に最新情報を提供できます。

【製品例】

役所

市役所や区役所では、入口付近や待合スペースにデジタルサイネージが設置されていることがあります。フロアマップをはじめ、窓口案内や順番案内、行政情報などを発信するための媒体として効果的です。住民が自ら操作して求める情報を得られるインタラクティブ型のデジタルサイネージを活用することで、案内や問い合わせの対応に必要な人員を最小限に抑えられます。

【製品例】

オフィス

オフィスにおいても、従来の掲示板に代わる従業員への情報共有の手段としてデジタルサイネージが活用されています。全社もしくは部門ごとの周知事項や共有しておきたい情報の伝達手段として効果的です。また、エントランスに設置するなど、来訪者向けに情報を提供するための媒体としても活用できます。

【製品例】

デジタルサイネージを導入するメリット

デジタルサイネージを導入することで、具体的にどのようなメリットを得られるのでしょうか。主な5つのメリットを紹介します。

1. 高い広告効果が期待できる

1つ目のメリットとして、従来の看板やポスターと比べて高い広告効果が期待できる点が挙げられます。光を放つディスプレイでコンテンツを色鮮やかに表現でき、人目を引きやすいからです。

また、デジタルサイネージは配信する映像を随時切り替えられます。時期や時間帯に応じてタイムリーな情報提供や空間演出をしたい場合の媒体としても最適です。

【製品例】

2. 設置場所の選択肢が幅広い

設置場所の選択肢が幅広く、さまざまな設置方法を柔軟に選べることもデジタルサイネージのメリットです。スタンド式や壁掛け、天井からつるすといった多彩な設置方法から、用途や目的に合ったスタイルを選べます。製品によっては屋外に設置できるものもあるため、情報提供や広告配信が可能なエリアをいっそう広げられることも大きな利点です。

【製品紹介】

3. 運用コストを軽減できる

データを入れ替えるだけで表示内容を変えられるデジタルサイネージは、運用コストの低減にも寄与します。従来の看板やポスターは設置や撤去に時間や手間がかかることに加え、物理的な設置物を必要な数だけ用意しなければならないという制約がありました。デジタルサイネージはデータを入れ替えれば複数のディスプレイに新たなコンテンツが反映されるため、運用の手間やコストを軽減できる点がメリットです。

【製品紹介】

4. 時間帯によって配信内容を変えられる

配信内容を時期や時間帯によって手軽に変更できることも大きなメリットといえます。タイムセールや季節のイベント情報など、伝えたい情報をタイムリーに発信できます。また、多言語対応もしやすいことから、インバウンド需要に応えたい事業者様にもおすすめです。

【製品紹介】

5. データを有効活用できる

インタラクティブ型のデジタルサイネージであれば、ユーザーによる操作の傾向がデータとして蓄積されていきます。多くのユーザーが知りたい情報や、施設内でどのような行動を望んでいるかといった行動分析に活用できる点がメリットです。顧客や利用者の行動データを活用したい事業者様は、インタラクティブ型のデジタルサイネージや画像解析サービスを活用するとよいでしょう。

【製品紹介】

デジタルサイネージを設置する際の注意点

デジタルサイネージを設置する際には、いくつか注意しておきたい点があります。設置効果を十分に引き出すためにも、次に挙げる3点への対策を講じておきましょう。

費用対効果の測定方法を確立しておく

デジタルサイネージを設置したことによって、どれだけの費用対効果が得られたのかを測定する方法を確立しておく必要があります。とくに広告を表示させる場合、設置による集客効果や売上への寄与効果を測定する手段を考えておくことが重要です。

具体的には、映像解析やユーザーの目線の解析が可能な製品を選ぶことで費用対効果の測定が可能になります。従来の看板やポスターでは、こうした効果測定を行うことは容易ではありませんでした。データを活用できるというデジタルサイネージのメリットを活かすためにも、費用対効果の測定方法を検討しておきましょう。

計画的な運用が求められる

デジタルサイネージの運用方法をあらかじめ計画しておくことも重要なポイントです。設置場所や配信するコンテンツ、配信内容を切り替えるタイミングなどを明確にしておくことが求められます。

たとえば、小売店のタイムセール情報であれば、一日中同じ情報を配信し続けるよりもセール開始時刻の直前から配信するほうが集客につながる場合があります。顧客や利用者の視点に立ち、いつどのようなコンテンツを配信すると効果的かを検証した上で、計画を随時見直していくことも大切です。

法令を遵守して設置・運用する必要がある

デジタルサイネージに表示するコンテンツによっては、著作権や肖像権、商標権、プライバシーの権利などに配慮する必要があります。また、屋外広告の場合は自治体条例によって独自の要件が設けられているケースもあるため注意が必要です。

一例として、東京都では「東京都屋外広告物条例」を制定しており、商業地域で建物の壁面に表示する広告物の面積や形状を制限しています。施設が属する自治体の条例を十分に確認しておくことが大切です。

デジタルサイネージの広告効果を高めるポイント

デジタルサイネージは看板やポスターと比べて高い広告効果が期待できるとはいえ、設置場所や配信内容によって広告効果には差が生じます。デジタルサイネージの広告効果を高めるポイントを確認しておきましょう。

解決したい課題や求める効果を明確にする

まず、デジタルサイネージ広告を取り入れることで解決したい課題や、求める効果を明確にしておくことが重要です。これらの点が不明確なまま導入してしまうと、導入すべき端末のタイプや設置場所が定まりにくくなります。

たとえば、店舗に来店したお客様にセール品の情報を伝えたい場合、店舗入口付近に目線に合った高さのディスプレイを設置するのが効果的でしょう。店舗の奥まで進まないとデジタルサイネージを目にする機会がなかったり、ディスプレイの位置が高すぎる／低すぎるために視界に入りにくかったりすると、十分な広告効果を得られません。このように、目的や効果を踏まえてディスプレイサイズや設置場所を選ぶことが大切です。

設置場所を入念に検討する

デジタルサイネージは設置場所の自由度が高い反面、効果的な設置場所を見極める必要があります。設置可能な空きスペースを探すというより、デジタルサイネージを通じて提供したい情報や届けたいメッセージが伝わりやすい場所を選ぶのがポイントです。

一般的には、通行量が多く目に留まりやすい場所・高さを設置場所として選ぶのが得策でしょう。実際にユーザーの行動を再現し、どの程度視界に入るのか、目に留まりやすいかといった点を入念にチェックしておく必要があります。

ターゲットのニーズに応えるコンテンツを配信する

ターゲットが求める情報を提供することも重要なポイントの1つです。視覚や聴覚に訴えるインパクトのみにこだわるのではなく、ターゲットにとって有益な情報かどうかを判断基準にすることをおすすめします。

また、コンテンツの質も広告効果を左右する要因になり得ます。伝えたいメッセージをシンプルかつわかりやすく伝えられるよう、制作会社や広告代理店などにコンテンツ制作を依頼することも視野に入れておくとよいでしょう。

訴求効果に優れたデジタルサイネージを活用しよう

デジタルサイネージは従来の看板やポスターと比べて目に留まりやすく、高い訴求効果が期待できる媒体です。時期や時間帯に応じてタイムリーな情報を配信できることに加え、データの入れ替えによって配信内容を変えられるため、運用・管理の手間が軽減されます。訴求効果に優れたデジタルサイネージを活用して、自社の課題解決を図ってみてはいかがでしょうか。